復旧事例
事例１
障害媒体 3.5インチFD（2DD）
OS ワープロ
障害内容 ワープロでフロッピーを開こうとするとエラーが表示されて使用できなくなってしまった。他のフロッピーは問題なく使用できる。
調査結果 記録面に円周状にキズがついていることを確認。
強制的にデータを回収することにより、データを復旧しました。
コミュニティー（英：community）：同じ地域に居住して利害を共にし、政治・経済・風俗などにおいて深く結びついている社会のこと（地域社会）。日本語の「共同体」はこれの訳語。主に市町村などの地域社会を意味するが、転じて国際的な連帯やインターネット上の集まりなども「共同体」あるいは
夜行バスと呼ばれる（例：欧州共同体、東アジア共同体）。
地方自治体、地域を越えた共同体と区別して、地域住民の相互性を強調する場合、地域コミュニティということも多い。伝統的な村落共同体は、農村、漁村、山村を念頭においていたが、地域コミュニティには、都市における共同体も含まれる。この点で、現在では、「共同体」の語よりも「地域コミュニティ」の語が広く使用されるようになりつつある。
ゲマインシャフト（独：Gemeinschaft）：地縁、血縁などにより自然発生した社会集団のこと。ドイツの社会学者、フェルディナント・テンニースの提唱した社会類型の一つ（共同社会）。
ゲマインシャフトとゲゼルシャフト
資産運用は、人間社会が近代化すると共に、地縁や血縁で深く結びついた伝統的社会形態であるゲマインシャフトからゲゼルシャフト（Gesellschaft）へと変遷していくと考えた。ゲゼルシャフト（Gesellschaft）はテンニースが提唱したゲマインシャフトの対概念で、近代国家や会社、大都市のように利害関係に基づいて人為的に作られた社会のこと（近代社会）。ゲマインシャフトとは対照的に、ゲゼルシャフトでは人間関係は疎遠になる。
日本においては、労働集約型の農業を基礎に「協働型社会」とも呼べるものが形成されていた。これは産業革命、工業化のプロセスに従って企業共同体へと変貌したと言われる。しかし経済のソフト化に伴いそれが崩れつつあり、日本の歴史上において最も激しい変化を経験していると言える。
外国為替
学校のクラスのようなものも、学ぶということをテーマにし、それが所属集団（membership group、単にその一員であるというだけの集団、会員権のようなもの）から、準拠集団（reference group、そこに参加できることが憧れとなるような集団）へと成長しているなら、やはり学びの共同体である。インターネット上にもさまざまなコミュニティがあるし、またオンラインゲームの中でできてきた仲間も一種のコミュニティを形成しているといってもいいかもしれない。
衣、食、住などの日常生活に関わる慣習や習俗、さらにそれを支える芸能、道徳、宗教、政治、経済といった社会構造まで文化の幅は非常に広く捉えられてきた。イギリスの人類学者エドワード・タイラーは、上述のようなものに加え、人間が社会の成員として獲得したあらゆる能力と慣習が文化に含まれることを指摘している。また、タイラーは単独の要素よりも様々な文化要素の複合に着目し、それらが全体として文化を構成すると主張している。
外国為替証拠金取引が増していくにつれて、文化的事柄の体系と分岐は、繊細さと精緻さの度合いを増していく。たとえば、茶道や華道のしきたり、決まりの細かさを見るとよいだろう。こうした様式の洗練は、文化の成熟の目安でもある。タイラーの指摘に従えば、茶道や華道が単独で文化を構成すると言うよりも、茶道が発達する社会的背景、慣習、宗教などの複合的全体が文化であると定義付けることができる。
文化の尺度
また、文化は、[自然」や「未開」の対極と考えられることもある。ラテン語 colere（耕す）から派生した英語の culture やドイツ語の Kultur は、「文化」という意味以外に「耕す」、「培養する」、「洗練したものにする」、「教化する」といった意味合いを持つ。
文化を担う集団
文化の概念は、通常、ある程度以上のサイズの人間集団に対してのみ用いられ、個人に適用されることはない。また、地域や集団、時代によって文化様式は大きく異なることがある。19世紀末から20世紀にかけて活躍したアメリカの文化人類学者ルース・ベネディクトは、文化相対主義の立場から、個々の文化はそれぞれの固有様式で統合されており、他の文化からの基準では本当の意味では理解することができないと主張している。
文化は人間集団によって作られるが、同時に個々の人間も環境という形で、不断に文化に適応、学習させられていると考えられる。
日本文化や東京の下町文化、室町文化など地理的、歴史的なまとまりによって文化を定義するもの、おたく文化のように集団を構成する人を基準に文化を定義するもの、出版文化や食文化のように人の活動の種類によって定義するものなど、個々の文化は様々な形で定義、概念化される。
更に小規模な集団にも企業の「社風」、学校の「校風」、ある家系の「家風」などがあり、これらも文化と呼ばれる。
なお、一般には文化の概念を人間以外の動物に適用することはないが、文化の概念をより一般化した形で、動物にも認める考え方もある。文化 (動物)を参照。
文化の特徴
人間は他の動物に較べ、環境に適応し生存していくための身体的特徴が少ない。動物の場合、肉食動物には牙や爪があり、寒冷地に住む動物が獲得した厚い毛皮や皮下脂肪など、生存のための顕著な有機体的特徴・機能を持っている。これに対し人間は、生存手段を生物としての身体的特徴以外に持っている。狩の際には狩猟のための文化、即ち狩の道具や獲物を解体する道具を用い、気候が寒冷ならばそれに適した文化、即ち体温維持可能な服装や住居・生活習慣を生み出してきた。このように、文化は有機体としての身体的特徴を発達した大脳の機能に基づく記憶や知識、思考などによって作り上げたものでカバーし、よりすぐれた道具を使うことで乗り越えてきた。文化のこの性質のために、人間は多様な環境に適応することができ、技術の進歩や社会体制・思想の変化などに応じ、新たな文化体系を生み出してきた。
文化の発祥と伝播・変容
ある特定地域の文化も、人々がそれを用いることが有益と判断すれば他の地域でも用いられるようになり、また伝播先の文化と融合して新たな文化を創造することもある。このような作用によって様々な文化が交じり合い、より高度な文化が創られてきたともいえるが、一方で自文化の変容に対しては反発もあり、各種の紛争の要因ともなっている。
例えば仏教は、インドで発祥し、宗派の分裂や各地の文化の影響もありつつ、中央アジア諸国や東アジア諸国など周辺地域へと伝播していく（上座部仏教や大乗仏教も参照）。その後日本にも伝えられるが、当初はその受容につき激しく争われた（崇仏論争、仏教公伝も参照）。受容後は中国などからの影響も受けつつも、日本独自の宗派も発達し、神道との融合なども行われた（神仏習合）。
日本は、東アジアの東方、太平洋の西部にある島国である。領土は、本州、北海道、九州、四国などからなる日本列島を中心に、南に延びる伊豆諸島、小笠原諸島、南西に延びる南西諸島、及び北東に延びる千島列島の一部を含み、全体として弧状列島を形成する。周囲を太平洋、日本海、東シナ海、フィリピン海、オホーツク海などの海洋に囲まれる。ロシア連邦、朝鮮民主主義人民共和国、大韓民国、中華人民共和国、中華民国（台湾）、フィリピン共和国と海を挟んで接している。
地勢
周囲を海に囲まれた島国であることから、海上交易・漁業ともに盛んな海洋国家である。内海を含む領海、排他的経済水域などの水域面積は約447万km2であり、これは国土面積の11.7倍にあたる[3]。
経済
工業国として、国内総生産 (GDP)で世界第2位（USドル時価換算）に位置する経済大国である。1964年（昭和39年）に経済協力開発機構 (OECD) に加盟し、主要国首脳会議には1975年（昭和50年）の第1回（当時は先進国首脳会議）から参加するなど、世界経済へ強い影響力を持つ。
歴史
国家としての日本、または日本の文化・民族は、長い年月を経て段階的に形成されてきており、建国時期を示す明確な画期はない。建国記念の日(旧紀元節)は、記紀において神武天皇が即位したとされる日（紀元前660年、1月1日 (旧暦)）である。
日本列島には約10万年前ないし約3万年前から人が住み始めた。約1万2千年前の前後にアジア大陸と分離すると、東アジア文化圏の影響下にありつつも、独自の文化・社会・政治体制を築いていった。国家としての「日本」が成立したのは7世紀後半から8世紀初頭にかけての時期である。「日本」は東アジアの中でも独特な国際的地位を保持し続け、13世紀の元寇や16世紀のヨーロッパのアジア進出、19世紀の欧米列強の進出などの事態にも対応して独立を維持した。明治維新によって日本は近代国家として著しい発展を見せ、アジアで初めて憲法と議会を持つ、近代的な立憲国家となった[4]。その後の大正デモクラシーを経て、政党政治と普通選挙を実現したが、次第に軍部が台頭し始め、急速な拡大を志向するも太平洋戦争で敗北し、連合国（主に米国）の占領下に置かれることとなった（1952年（昭和27年）に国家の主権を回復）。戦後は戦禍からの復興と共に高度経済成長を遂げ、世界有数の経済大国となった。（→日本の歴史）
民族・言語
古来から日本で暮らしてきた人々は日本民族（大和民族）と呼ばれ、現在も日本に住む人間のほとんどを占める。それ以外に外国人が約130万人、帰化人が数十万以上在住している[5]。全土で日本語が話されており、識字率は極めて高い。（民族、言語の項も参照の事）
政治
政治は、第二次世界大戦後の1947年（昭和22年）に施行された日本国憲法を最高法規として行われる。統治機構は、立法権を国会、司法権を裁判所、行政権を内閣に分配する三権分立制を採る。国民主権、基本的人権の尊重、平和主義を憲法の三大原理とし、その根本にある個人の尊重（個人の尊厳）を基調とする。また、憲法に元首の定めはないものの、世襲である天皇を「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」（1条）として、元首またはそれに準じた地位に置く。
天皇
天皇は、初代から第125代の今上天皇（現在の天皇明仁）に至るまで、すべて男系で世襲されてきた（万世一系）。直接統治を行う事は稀で、豪族や貴族、幕府や政府といった世俗の権力が代わって統治する事が多かった。天皇は主として、その政治権力の担い手の正当性を根拠づけ、権威を表象する役割を果たした。明治以降は立憲君主制の形をとり、第二次大戦後から現在は日本国憲法の定めるところにより「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」（第一条）と位置づけられている。
外交
日本は同盟国アメリカ合衆国と国際連合との関係を最重視しつつ、世界中の国と友好関係を築いている。
イギリス・BBCワールドサービスが2005年より毎年公表している、10前後の特定の国および地域が世界に与えている影響の印象を尋ねる世界規模の世論調査では、日本が質問対象国となった2006?2008年の各年いずれも、「好影響を与えていると思う」との回答率がもっとも高い国の一つとなった。日本は、国際的に非常に高い評価を得ている[6]。
国号
国号には「日本国」が通常用いられる。日が昇る「ひのもと」の地であることに由来していると考えられている。
根本法令である憲法の表題には、「日本国憲法」「大日本帝国憲法」のように「日本」国号が明示されてはいるが、国号を日本国と直接かつ明確に規定した法令はない。
国号の成立
「日本」という国号が成立した時期は、7世紀後半から8世紀当初までの間と考えられている。具体的には、天武天皇治世において成立したとする説[7]と、701年（大宝元年）の大宝律令成立前後に成立したとする説[8]が有力視されている。『日本書紀』大化元年七月条に高句麗・百済からの使者への詔に「明神御宇日本天皇」とあるが、これは後に定められた大宝律令公式令を元にして『日本書紀』編者が、潤色を加えたものと今日では考えられている[9]。
7世紀後半は唐が対外志向を強め、これに脅威をおぼえた唐周辺諸国が、国力増強のために国制整備を進めた時期だった。倭国もまた660年の百済復興戦争で唐・新羅に敗北し、国際的な孤立へと追い込まれ、以後、倭国は律令制の導入などにより精力的な国制整備に取り組んだ。この取り組みを大きく推進したのが天武天皇だった。天皇中心の国制整備を進める天武治世期において天皇号が生まれたと現在考えられているが、「日本」国号の成立を天皇号の成立と同時期と見るのが、前者説である（例えば吉田孝は飛鳥浄御原令（689年）にて「日本」国号と天皇号が定められたと推測している[10]）。その後、天武が推し進めた国制整備は701年の大宝律令成立をもって一つの到達点に至ったが、大宝律令の成立を「日本」国号の成立と密接なものとする見方に立つのが、後者説である（例えば神野志隆光は具体的に、大宝令公式令詔書式において「日本」国号が定められたとしている[11]）。
8世紀前半の唐で成立した『唐暦』には、702年（大宝2年）に「日本国」から遣使のあったことが記されている。後代に成立した『旧唐書』、『新唐書』にもこの時の遣唐使によって「日本」という新国号が唐（大周）へ伝えられたことが確認できる。両書とも「日の出の地に近いことが国号の由来である」とし、国号の変更理由についても、「雅でない倭国の名を嫌ったからだ」としている。国号変更の事情について、旧唐書が「小国だった日本が倭国を併合した」とするのに対し、新唐書は「倭が日本を併合し、国号を奪った」としており、混乱が見られる[12]。これらの記述により、702年に「日本」国号が唐によって承認されたと現在では考えられている。